2017/10/16
こんにちは!
建築のその先に、幸せをプラスする
house plus+ ギャラリースタッフの田中です!
耐震診断を受けられませんか?
最近では久留米でも定着しつつありますが、
まだまだ未調査のお家も多いので、是非お気軽にご依頼ください。
耐震診断を受けてみませんか?
熊本・大分で大きな地震が起こってから、
地震への備えが意識されつつあります。
耐震診断をした方がよい理由は、
ずばり!!
震度6強の大地震が起きた時に、倒壊する可能性がある家が多く存在していることです。
この、多く存在している の「多く」とはどのくらいなのでしょうか?
今まで、大きく建築基準法が改正された年が何回かあるのですが、
特に、地震と家の強度に関わる大きな改正といわれるのが、
昭和56年(1981年)の改正と、平成12年(2000年)の改正です。
この2つの年をまたいで、日本の家の強度は格段に違うとされています。
特に、昭和56年の改正より以前に建てられた建物は、
(厳密に言うと、昭和56年5月31日以前)
現在の耐震基準を大幅に満たしていない建物が多く、
大地震の際には倒壊する恐れが極めて高いといわれています。
例えば、昭和56年以前に建てられた家の基礎には、
鉄筋がはいっていない可能性が高いことなどがあげられます。
(これだけではなく、新耐震基準を満たすためには様々なチェック項目があります)
ですので今、国や自治体はこの昭和56年の改正以前に建てられた住宅について、
補助金を支給するなどして、耐震補強をするようすすめています。
このような昭和56年以前に建築された家は、
約99%が震度6強の地震で倒壊するというデータが出ています。
また、次に大きな改正があった平成12年(2000年)の改正によって、
今まで考えられてこなかった「壁の配置バランス」について
法令の中で規定がなされました。
このことにより、
昭和56年以降に建てられた住宅は「新耐震基準」と言われているにもかかわらず、
次の2000年の改正までの間の住宅のうち、
約75%の住宅が、震度6強の地震で倒壊するというデータが出ております。
つまり、
最初に申し上げた
『震度6強の大地震が起きた時に、倒壊する可能性がある家が多く存在している』
の『多く』とは・・・
1981年以前の建築の木造住宅うち、99%
1981年~2000年の間に建築の木造住宅のうち、75%
が、震度6強の地震で、倒壊する恐れがあるという意味での「多い」だったのです。
この数値から見ると、日本の木造住宅は、補強を急がねばならないということがわかります。
今までhouse plus+ で診断させて頂いたお宅で、耐震基準を満たしていた住宅は
わずか1件のみです。比較的新しい方の住宅(1981~2000年)でした。
ただし、構造的に耐震基準を満たしていたとしても、
住宅は、劣化をします。
特に、水廻りなどの湿気が多く発生する場所は、シロアリなどの被害にもあい易く、
劣化状態を見ることも必要です。
「耐震診断」は実際にどんなことをするのか?
耐震診断をして、弱い部分が見つかったとして、
「耐震補強」とはどんなことをするのか?またどのくらい予算がかかるのか?
ご不安な方は是非お気軽にお尋ねください。
house plus+ では、今月を、「強化月間」と位置づけ、耐震診断を実施しております。
診断料は「税込6,000円」です。
ご予約が込み合っておりますので、
今ご依頼頂きますと、1ヶ月先頃の診断となります。
「私の家は、実家は大丈夫?」とご不安な方は、是非お気軽に耐震診断を受けてみてください。
家と家族を守るのは、あなたのお電話が、第一歩です!
お問い合わせお待ちしております^^
※日本木造住宅耐震補強事業者協同組合監修のデータに基づく数値を記載しております。
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『クリスマスリースづくり+スイーツ付き💚』
くわしくは、イベントページをご確認ください!!
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